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【減少傾向!?】将来の屋根業界と就業者数

先日、インターネットで興味深いデータを見つけました。日本では「少子高齢化」という言葉はもはや聞きなれてしまった課題でありますが、建設業界においても少子高齢化の影響に加えて、さまざまな要因により携わる人数が減少傾向にあります。

実際に工事現場では外国人労働者を見かけることが多くなったり、高齢者が多く若手が少ないというのは肌で感じるようになりましたが、あくまでも感覚的にとらえている部分は往々にしてありますので、今回のブログでは各所で公開されているデータに基づいて考えてみたいと思います。

業種別に見た、建設業就業者数の推移

統計で見る日本

e-Stat、政府統計の総合窓口は、日本の統計が閲覧できる政府統計ポータルサイトです。ここで「屋根工事業」「板金工事業」の年別の就業者数を見ることができましたので、以下の表にまとめてみました。いまや屋根業界にとってはライバル業種のひとつである「塗装工事業」もついでに並べてみます。

(図1)業種別・就業者数の一覧表(データ:e-Stat参照)

上の表をグラフにしたのが下の図です。

(図2)業種別・就業者数の推移グラフ(データ:e-Stat参照)

グラフを見て分かるように、15年間だけでもゆるやかな減少傾向にあるのが見てとれます。

塗装工事業は他の業種に比べると誰でも参入しやすく需要も高い業種であるため、全体的な人数は屋根工事業、板金工事業に比べて多くなっているのが分かります。

逆に言えば、屋根工事や板金工事は専門性が高く、誰でも参入できるわけではない、より「職人」と言われるに近い技術力の求められる厳しい業界であるため、10,000人~20,000人という非常に希少価値の高いカテゴリであることがうかがえます。

近い将来、ご自宅の屋根リフォームを依頼する先がみんな同じで混雑したり、急な雨漏りにも対応してもらえなかったりと、職人不足になる可能性は否定できないという事が見てとれました。

建設業界全体が抱える人手不足

一般社団法人 日本建設業連合会の「建設業デジタルハンドブック」サイトには、建設業全体に関するリアルタイムなグラフデータがさまざまなジャンルで公開されていました。

建設業全体の就業者数推移では、この20年間でおよそ100万人もの就業者が、建設業から離れていることがわかります。その原因は多岐にわたるため、皆さんのご想像にお任せしますが、これから建設業界で生き残っていくためには、さまざまな工夫を凝らした業務形態の構築や人材育成が課題となってきそうです。

(図3)業種別・就業者数の推移グラフ(引用:建設業デジタルハンドブック

いま日本で起きている人手不足を解消する短期的な対策として、外国人労働者の受入れが挙げられるでしょう。こちらは、近年急激に人数が増加していることが分かります。

(図4)外国人材の受け入れ状況(引用:建設業デジタルハンドブック

このように、屋根業界だけではありませんが、次代を担う後継者の育成や、技術継承が今後のテーマとなってきます。我々326リフォームは、自社社員に加えて、いざという時に協力しあえるパートナー企業とのつながりや、さまざまな新しい分野への挑戦などを通じて、将来を見据えた屋根専門店を構築するべく日々健闘中でございます!

以上、将来の屋根業界と就業者数についてでした。

最後までお読みいただきありがとうございました。屋根、外壁をはじめとしてお住まいについてお困りのお客様は、何でもお気軽にご相談いただければと思います!

本日もブログをお読みいただき、ありがとうございました!このブログでは、皆さんに屋根リフォームに興味を持っていただけるような内容を発信しています。今後もぜひチェックをよろしくお願いします!

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